国策・国論統一の主張
1933年6月9日、近衞は貴族院議長に就任した。前日の徳川家達の辞任表明を受けてのことであり、親子二代にわたる就任となった。副議長には、近衞の意を受けて松平頼寿を当てることになった。
この年の中半以降、近衞は数編の論説を発表している。雑誌『日の出』7月号に掲載された「当代の人物を語る」は、主に寺内正毅ら数名の人物を論じたものであるが、国策統一の必要性についても論じている。
近衞によれば、国策なるものは政治家が立てるものであって、軍部はそれに基き国防を考えるというのが本来の姿である。しかし、今日の日本の政党政治家は党利党略に没頭して国策を顧みる暇もない有り様であるため、具体的プランを持つ軍部がそれを代行し、政治家がそれに引っ張られている状態にある。だが、軍人本位の政治は決して本来の姿とは言えない。しかも、今後の日本は列強諸国を相手に自主外交を進める必要があり、自国の主張を貫くためには統一した国策がなければならない。そのためには政治の本来の姿に立ち返り、政治家が政治の中心となって国策を打ち立てよと言うのである。
同じく『日の出』10月号には「国民精神の目醒め」を発表した。この論説は、国論を統一させる手段として国粋教育の必要性を説いたものである。近衞は日本で左翼思想や国際主義が一時流行したのは、世界各国についての知識を重んじて歴史教育を疎かにしたためだと指摘する。しかも、日本の歴史教育は単に事実を教えるだけであって、「祖先の血肉に分け入り、その魂を掴む」ような教え方をしていない。こうしたことでは、日本民族の由来、民族精神を真の我がものとして理解することはできないと言う。近衞がこのように主張するのは、「3年の後の1936年には、前古未曾有の国難が来る」と考えたからである。
当時、「1936年危機説」が喧伝されていた。それは、来る35年に日本の国際連盟脱退が正式に発効することで、委任統治領である南洋諸島返還の要求が予想されること、さらに同年末に控える第二次ロンドン海軍軍縮会議で満洲問題などが持ち出され、英米からの圧力が高まると予想されることなどを日本の危機と捉えたものである。こうしたことを主張する団体に三六倶楽部があった。これは、近衞が1919年にフランスで知り合った小林順一郎が主宰する団体である。小林は24年に陸軍を退役した後、33年に志賀直方、井田石楠らと右翼団体・三六倶楽部を結成していた。
近衞は12月、三六倶楽部の機関誌『1936：次代工作のパイロット』に短編の論説「一九三六年を前にする皇国の原状」を発表している。近衞はここで、世界の情勢が経済的に帝国主義化していく中で、日本は東亜諸民族の平和と世界の安寧のために満洲国の独立を承認し、今後もその発展を援助する義務を負っていると述べる。しかるに、国内の政治状況は混迷を極めている。近衞はこうした原状を踏まえて、「一日も速に皇国日本の国是の大本に基礎を置いて、内政に外交に国防に断固不動の国策を樹立し、国民挙つて協力一致し、堅忍不抜の精神を以て」その改革に努力しなければならないと主張した。
この論説は当時の近衞の主張を簡潔にまとめたものだが、これを発表したことで小林との関係が周囲の関心を惹くところとなった。原田熊雄によれば、秩父宮は「近衞は小林順一郎の雑誌に書いているが、まさか小林に担がれてゐることはあるまいな」と述べている（『西園寺公と政局』）。近衞と右翼との接近を懸念しての発言である。これに対して原田は否定的に答えているが、小林が近衞に寄稿を依頼したのは、「近衞担ぎ出し」を狙ったものとも言われ（五明祐貴人「天皇機関説排撃運動の一断面」）、秩父宮の疑念はある程度当っていたと言えるかも知れない。
アメリカ訪問―日米間の溝を認識
1934年2月、近衞はアメリカ訪問を計画した。アメリカ留学中の長男・文隆の高校卒業式に列席するという名目であった。文隆は31年4月に渡米し、ニュージャージー州にあるローレンスヴィル・スクールに入学しており、この時すでにプリンストン大学入学が決定していた。
政府も近衞の訪米には賛成の姿勢を示し、総理・外相とも「アメリカでは大統領始め相当な人達に充分話して来てもらひたい」と述べていた。当時、斎藤内閣の退陣説が出ており、近衞は後任候補の一人と目されていた。そうした状況であっても、西園寺は「この際は寧ろアメリカに旅行でもして、外から見た我が国の現状を研究して来ることが更に本人のためになり、また将来御奉公するためにも必要ぢゃないか」と述べており、これを聞いた近衞は渡米の決意を固めるに至ったのである（『西園寺公と政局』）。
近衞の渡米が決まると、マスコミは彼の子供への教育について取り上げるようになった。なぜ日本で教育を受けさせないのかという質問に、近衞は次のように答えている。
「よく僕のところへ遊びに来る右翼の人や軍人たちは、どうもあなたが御子息をアメリカで教育される気持ちがわからんといふんですが、さういふ時はかういつてやるんです、日本精神を涵養するには外国の方がいゝんだ、日本の大学はどつちかといへば日本精神をなくすなすが、外国にゐれば日の丸の旗の有難さも祖国愛といつたものもかへつてはつきり認識させるとね」（「公爵様は子煩悩」『朝日新聞』1934年4月21日）。
近衞の訪米は政府からは私的な旅行とされていたが、実質的には親善使節の含みもあった。マスコミも指摘しているように、満洲事変以後の列国の日本への感情は悪化しており、今回アメリカの意向を打診してみることも近衞に課せられた任務の1つであった。訪米中のスケジュールについては斎藤博駐米大使に調整させ、同行者には東大教授の蠟山政道、太平洋問題調査会の牛場友彦、貴族院書記官の角倉志郎らが決定し、一行は5月17日に横浜を出発した。
一行はホノルルを経て30日にサンフランシスコに到着した。訪米中の近衞は、6月16日に予定されていた文隆の卒業式に出席したほかに、日本人向けの講演会、ルーズベルト大統領を始めとする政財界の要人およびジャーナリストとの会談をおこなっている。
6月20日、近衞はボストンでエドワード・Ｍ・ハウス、通称ハウス大佐を訪問した。彼はウイルソン大統領の最高顧問を務めた人物として知られる。近衞は訪米前に松岡洋右から彼に会うように勧められていた。しかし、期待して会ってみたものの結果は失望だった。近衞は7月4日付の木戸と原田宛ての手紙の中で次のように述べている。「同大佐の頭は年のせいもあらむ。余程固くなり居り、極東の新状勢に対しても考へ直して見る丈のelasticity（柔軟性－引用者）を欠ける感あり。アタマから日本を第二の独逸(ドイツ)ときめてかかるが如き筆法には少々失望せり」（『木戸幸一関係文書』所収）。この後、近衞はアメリカ知識人や評論家たちのほとんどが、日本の満洲支配に対する全面的不承認を内容とするスティムソン・ドクトリンの支持者であることを知るに至る。
近衞の滞米中、日本では7月8日に斎藤内閣が総辞職し、その後を継いで岡田啓介が内閣を組織した。この政変のため、近衞は予定を早めて帰国することとなり、大学入学までの休暇となった文隆を伴い急遽帰路についた。
近衞は帰国後、各方面にアメリカ事情についての報告を行っている。その中でも最もまとまった文書は、8月7日の「日米関係諸問題に関する米国諸方面の意見概要」（『木戸幸一文書』所収）である。これは、「満洲国問題に就ては、一般にスティムソン・ドクトリンを維持しつつ単に既成事実を静観しつつあるのみにて、進んでこれを法律的に認めんとする空気は殆んど認められざる状態なり。蓋し九ヶ国条約の破壊者としての日本といふ観念は頗る深刻なるものあればなり」という文章に示されているように、アメリカの対日姿勢の厳しさを強調するものであった。
この意見書は政府や政界要人や知人に配布したものだが、近衞はこれをマスコミを通じて一般に向けても公開した。意見書は同月8日に『朝日新聞』に掲載され、10日には霞山会館での講演会でもほぼ同様の趣旨を論じていたのである。
国家主義・強硬外交
訪米を通じて日米両国間の溝の深さを認識した近衞は、国家主義による国論統一と欧米中心の国際秩序への対決を主張するようになる。
『維新』1934年12月号に掲載した「国家主義の再現」では、日本が諸外国に理解されないのは日本の国論不統一に原因があるとする。特にアメリカの日本認識は誤謬に満ちており、彼らには日本の真の国家観を知らしめる必要があると論じた。
日本はパリ講和会議以降、極端な国際協調主義を採ってきた。しかし近衞によれば、個人主義、自由主義、デモクラシーの流れを汲む世界主義は、日本本来の要求と相容れないものがある。今や日本は、「個人の独創、個人の創意を認める処に溌溂たる国家主義」に立ち返り、「之に依つて国論を統一し、世界に我を理解せしめ」る必要があるのである。
1935年11月22日、近衞は日本青年館で「国際平和の根本問題」と題する講演を行った。
この講演は、同年9月にアメリカの雑誌『リバティ』にハウス大佐が「国際ニューディールの必要」と題する論文を発表したことに対して賛同の意を述べたものである。
前述したように、ハウスは前年6月には厳しい日本批判をしていたが、この論説では「日本が極東に於て支配的勢力を欲する理由は諒解し得るし、又日本が狭小の領土に溢れつゝある人口の吐け口を要求する権利を有することも諒解出来る」として、列強は日本のような「持たざる国」のために資源や植民地を再分配する必要があると述べていた。近衞はさらに、『リバティ』誌上に「ハウス大佐に答ふ」（邦題）を発表し、ハウスの主張を「卓見」と称賛したうえで、今や国際ニューディールを「米・英・仏・露の諸国に於ては真剣に考慮し、勇敢に実行しなければならない時期が来たのではないかと思ふ」と論じている。
近衞はすでに日本の大陸進出は当然の権利だと考えており、このことを諸外国に向かって弁解がましく説明する必要などないと述べている。むしろ、日本のように海外発展を必要とする国に対して機会均等を認めることは「国際的正義」だと考えられ、欧米列強は従来の姿勢を反省し、正義人道の立場から真の世界平和を実現すべき方策を採るべきだと主張したのである（「国際的正義と日本の立場」『実学の世界』1936年1月）。
1936年2月、陸軍の青年将校たちを中心とする二・二六事件が勃発した。事件終結後、西園寺は後継首班の奏薦の勅命を受け、近衞を起用することを決断した。3月4日、その旨を伝えられた近衞は健康問題を理由に辞退したいと答えた。しかし、西園寺は同日午後に参内し上奏したため近衞に組閣の大命が降った。これに対し、近衞は長考した末に健康を理由に大命を拝辞した。近衞は後年の回想で、西園寺との政治的距離があったことも理由だったと述べている（「元老重臣と余」）。二人の間には、陸軍の皇道派を政界から排除するか否かで齟齬があったのである。