米ドンロー主義戦略の標的は中国だが、西側同盟国にも影響与え、経済的な孤立の恐れも 日暮高則
米ドンロー主義戦略の標的は中国だが、西側同盟国にも影響与え、経済的な孤立の恐れも
米国が昨年11月発表した「2025国家安全保障戦略」の中で、西半球における「ドンロー主義」ドクトリンを打ち出し、米大陸における米国の覇権確立の必要性を明確にした。1月早々にベネズエラのマドゥーロ大統領を拉致したのも、その戦略方針の一環なのであろう。つまり、米国は実力行使も排除しない形で、今後、中南米諸国への影響力を強めていく意欲を示したのである。とりわけ敵対的に振る舞うキューバに対して、トランプ大統領は「間もなく破綻する」などとブラフをかけ、この国の封じ込めに動いている。デンマーク自治領グリーンランドも西半球の一部なので、トランプ大統領が実効支配に色気を持つのは当然かも知れない。こうした米側の強硬姿勢の背景には、米大陸への影響力拡大を目指す中国を意識し、排除する狙いがあることは間違いない。
＜ドンロー主義＞
ドンロー主義とは「ドナルド・トランプ版のモンロー主義」という意味のようだ。もともとの「モンロー主義」とは、第5代米大統領ジェームズ・モンローの名から来ている。19世紀初めころ、中南米は欧州列強の支配下にあったが、米国が英国から独立したことに勇気づけられ、19世紀早々、中南米地域でもスペイン、ポルトガルの植民地支配から脱する動きが見られた。独立を勝ち取ったばかりの米国が「欧州は米大陸に干渉するな。その代わり、われわれも欧州の問題には介入しない」というモンロー主義を宣言したことが米大陸の仲間を勇気づけた。つまり当時は、他大陸に手を伸ばす欧州列強の力が優勢で、米国はそれを阻止したいという防御的な意味合いが強かったのである。
だが、ドンロー主義は、米国が対欧州で中南米諸国と共同戦線を張るというスタンスでなく、むしろ米国が中南米諸国を支配するという意味に使われているようだ。米国への麻薬持ち込みを阻止するために、ベネズエラの小型船舶をいきなり撃沈したり、慣習国際法など一切無視する形でマドゥーロ大統領を拉致、連行したりと勝手し放題。そして、トランプ政権の暴挙“はベネズエラにとどまらず、反米的な態度を示すコロンビアの左翼政権グスタボ・ペトロ大統領に対しても、「麻薬密売に関与する指導者」とのレッテルを張り、マドゥーロ大統領と同様の強硬手段を示唆。その威嚇の下で、本人がワシントンに来るよう要求した。
麻薬に関してはメキシコにも厳しい発言を繰り返す。中国から入る合成麻薬「フェンタニル」の原料をストップさせ、さらには、キューバへの石油供給の停止も求めている。メキシコは2025年時点で世界第11位の石油産出国であり、純輸出量としては第13番目の位置にいる。つまり、メキシコにとっては貴重な輸出品であり、近場のキューバは“お得意さん”である。トランプ大統領はそれを阻止するため、「供給するなら高関税を課す」と明言した。米国はベネズエラからキューバに行く石油を遮断したが、他の産油国にも同様の措置を取るよう求めた。
＜米の狙いはキューバ＞
米政権のドンロー主義に基づいた中南米諸国への動きを見ると、ベネズエラ事件以後締め付けを狙う主たる相手がキューバであることは間違いない。トランプ大統領は1月29日、改めてキューバに石油供給する国を対象に、「米国への輸入品に対し、追加関税を課す」との大統領令を出した。これは事実上、メキシコに対する圧力であろう。同国が2025年にキューバに出した石油量は一日平均1万2284バレルで、これはベネズエラの供給量を上回り、最大の供給国になっている。そのため、メキシコからの”油断“となれば、キューバ国民は生活上かなりの苦難を強いられることになる。
ベネズエラ事件後でも、メキシコのシェンバウム大統領は「世界各国と連帯して、人道上の支援は続ける」と述べ、キューバへの石油供給を続ける意向を示した。だが一方で、米側の圧力によって、供給停止に踏み切ることは検討し始めたとのメデァア情報もある。米国は現在、メキシコに25％の関税を課しているが、フェンタニル問題や移民問題の対応いかんでは30％まで関税アップするとの脅しをかけている。キューバへの石油輸出を口実に関税の数字がさらに上がってはたまらないという思いもメキシコ側にはある。トランプ氏による追加関税の圧力はまた、中国やロシアに対してキューバへの石油供給はするなという警告でもあろう。
キューバはベネズエラの石油を絶たれ、電力不足に陥っている。工場が稼働しなくなり、生活インフラも機能しないので食糧供給にも影響が出始めた。もともと同国は食糧の多くを輸入に頼っている。米国務省は2月5日、キューバに対し追加で600万ドル規模の“人道支援”を提供すると発表したが、この程度では焼け石に水だ。こうした一連の措置は、マルコ・ルビオ国務長官の影響が大きいと言われる。同氏は、両親がキューバから米フロリダ州に逃れてきた移民の子であり、共産主義嫌いが際立つ。現に、米国が圧力をかける理由について、「キューバ人民には政治的、経済的自由が必要だ。それが与えられれば、米国の圧力はなくなる」と、露骨に体制変革を求める意向を示している。
こうした米側の圧力に対して、中国外交部スポークスマンは「国民の生存権を奪い、地域の平和を損なうものだ」と非難した。キューバのブルーノ・ロドリゲス外相は2月初め、早速北京を訪問して王毅外交部長と会談した。現時点で、キューバにとって頼るべき最大の同盟国は中国であることを物語る。王氏は「過去どんなに国際情勢が動こうと、両国は同じ舟に乗る信頼関係があった」と強調、その上で「ラテンアメリカでは今、深刻かつ複雑な変化があるが、中国は一貫してキューバの主権と安全を守り、外部勢力の干渉に反対する」と、連帯する立場を表明した。
歴史を遡れば、中国は、フィデル・カストロ政権時代から米国に激しく対抗したキューバを高く評価しており、政治的な関係だけでなく、経済的なつながりも強化してきたのは事実である。近年でも、2016年に李克強総理が同国を訪問、「エネルギー産業と投資協力に枠組みに関する協定書」に署名、2018年には広域経済圏構想「一帯一路」についても合意の覚書を交わした。同国の港湾建設などの公共事業には中国の国有企業が参画している。中国にとってキューバは中南米における“中核友好国”であり、外相会談でも相応の支援を約束したのではなかろうか。それだけに、中国のキューバ支援阻止のために、米国もさまざまな行動を取っている。
トランプ氏は、ベネズエラに対しては大統領拉致という乱暴な手を使ったが、キューバに対しては“兵糧攻め”を採用している。中国がロシアやイランから安く仕入れる石油を横流しするのも一つの支援方法であるが、米国がカリブ海への監視を強めており、難しい状況だ。キューバで燃料や食料の価格高騰があり、深刻な生活不安が招来していることを受けて、グテーレス国連事務総長は「人道的状況を非常に懸念している」と述べ、米国が同国に課してきた30年来の経済制裁を解除するよう強く求めた。だが、もともと国連の活動など歯牙にもかけないトランプ大統領は聞く耳を持たない。キューバは厳しい経済状況に置かれており、今後難民の大量流出なども考えられる。
＜パナマ運河問題と中国＞
ベネズエラ事件がパナマ運河利権譲渡にも影響するという点は前回記事でも触れたが、最近この問題では新たな動きが出た。それは、パナマの最高裁判所が1月29日、香港企業「長江実業（CKハチソン）」が持つ運河の入り口バルボア港（太平洋側）、クリストバル港（カリブ海側）の2つの港湾について、「CKハチソンが両港の開発、建設、運営、管理の権利を持つのはパナマ国憲法に違反する」と裁定したこと。さすがに、利権取得を希望している米資産運用会社「ブラックロック」に売却すべしとまでは言及していないが、事実上、パナマ子会社を通じて同社の管理に移行するよう認めたものであろう。
これに対し、中国国務院の香港マカオ弁公室は「ばかげている。恥ずべき、哀れな裁定である。中国は公正な国際経済貿易秩序を守るため、十分な手段を取る」と激しく反発、「パナマが最高裁通りの手続きを進めるならば、大きな代償を払うことになる」との脅しもかけた。事実、CKハチソンは2月4日、パナマ政府に対し国際仲裁の手続きを始めたと発表した。国際仲裁とは、国際的な取引などで紛争が発生した場合、両当事者が選任した第三者（仲裁人）を入れて解決策を探る方法であり、裁判以外の紛争解決手続きの一つと言われる。パナマ運河利権問題は、香港企業とパナマ政府の対立のように見られるが、実際は、中南米での影響力拡大を目指す中国と、それを阻止しようとする米国との対立なのである。
パナマ運河はもともと米国が1914年に完成し、管理していたが、1977年、ジミー・カーター民主党政権時代に調印した新条約に基づき、管理権をパナマ政府に移管した。トランプ氏はこうした民主党政権時代の国際協調的な姿勢を苦々しく思っており、ブラックロックが利権獲得に乗り出したのも、陰でトランプ氏の意向を受けたものではないかとの推測もできる。パナマ政府は現在、中南米から中国の影響力を排除するという米国の意向に沿って行動しており、最高裁の今回の裁定もその一環と見られる。現に、米政府は裁定が出たあと、中米諸国と連名で裁定を称賛する声明を発表した。
CKハチソンの実質オーナーである香港人の李嘉誠氏はどちらかと言えば国益より企業利益を優先させるビジネスマン。バブル崩壊前に中国国内の不動産を売りまくって欧州に資産シフトし、中国不動産バブル崩壊の原因の一つを作ったとも言われる。パナマ運河両港の譲渡についても純粋にビジネスベースで成立させたかったのではなかろうか。しかし、中国政府の横やりが入ったことで、この取引を再検討せざるを得なくなった。一説によれば、李嘉誠氏は、両港利権の売却先としてブラックロックのほかに、中国の国有企業、具体的には中国の海運業界トップの「中国遠洋運輸総公司（COSCO）」を併せて考えていると言われる。しかし、それでは中国の影響力が残り、米側が納得するわけはない。
＜その他の南米関係＞
コロンビア左翼政権のペトロ大統領は2025年5月に訪中して習近平国家主席と会談、「一帯一路」の協力文書に署名している。それほど中国との関係は良好なのだが、マドゥーロ事件後、半ば米側の高圧的な来訪要求によって、今年2月3日、ワシントンに赴くことになった。ペトロ氏もマドゥーロ氏の拉致を見て、自らにも危害が及ぶのを恐れ、米国とは話し合いで問題解決を図りたいと考えたようだ。首脳会談で、ペトロ氏は麻薬の取り締まりを厳格にし、とりわけ犯罪組織がつくる麻薬が米国に入らないよう相応の措置を講じることを約束した。
コロンビアとベネズエラは長い国境を接しており、犯罪組織「メテジン・カルテル」はこの国境地帯で麻薬の原料コカを栽培している。そのため、ベネズエラを準支配下に収めたトランプ氏は、国境をまたぐ両国軍隊の連携によって掃討作戦を展開するよう求めたようである。コロンビア政府はこれまで、麻薬組織とある種の”共存“を図って経済を維持してきたことは確かで、それが「麻薬国家」との悪名にもつながった。トランプ氏も「コカインを製造し米国に売るのが好きな、病んだ男が国を運営している。長くは続かない」とペトロ氏を批判し、暗に実力排除を示唆していた。そのため、大統領も米側の軍門に下らざるを得なくなったのである。
麻薬犯罪組織に関しては、メキシコも同様に米側の要求に応じている。同国政府は1月末、拘束中の麻薬犯罪集団「ハリスコ新世代カルテル」の構成員37人を米側に引き渡した。同集団はフェンタニル製造にも絡んでいると言われており、米側にとっては、この合成麻薬の中国ルート切断に向けて大きな成果となった。トランプ政権は「メキシコは麻薬カルテルが支配している」と発言し、場合によっては軍事行動も辞さない姿勢を示していた。シェンバウム大統領がフェンタニル原料の輸入問題で対中関係を悪化させてまでして身柄引き渡しに応じたのも、こうした米側の脅しがあったためだ。
トランプ大統領の一連の発言、行動を見ると、中南米地域に中国が入ってきてほしくない、影響力を排除したいとの思いが強いように感じられる。米国は、従来から中南米諸国を「自国の裏庭国家（バックヤードカントリー）」と認識しており、他の大国の進出、介入を許さないとの戦略方針があるが、トランプ氏はドンロー主義を掲げて、その考え方を一段と進め、自らの支配力を強めた。友好姿勢を示すアルゼンチンのような国には通貨スワップ枠を設定したり、財政支援をしたりの懐柔策を取る半面、反米姿勢の国には大統領拉致のような暴力と脅しで対処している。アメとムチを巧妙に使い分けている。
そんな中で、米国の脅しに屈しない国もある。ウルグアイのヤマンドゥー・オルシ大統領は2月3日から北京を訪問し、習主席との間で科学、技術、貿易に多方面に関する協定書に調印した。習主席は、この協定について「多極化の世界と包括的な経済グローバリゼーションを推進する上で意義がある」と述べ、「戦略的パートナーシップ」の確立を歓迎した。これに対し、米国政府は「トランプ大統領の警告にもかかわらず、オルシ大統領は中国との関係強化を止められないという姿勢をわれわれに見せた」と述べ、相当の不快感を示した。農業国のウルグアイは牛肉、大豆、乳製品などを中国に輸出しており、2025年の同国向け輸出額は約35憶ドルに達したという。発展途上国にとって経済の縁はなかなか切れない。
＜グリーンランド、北極圏＞
トランプ大統領はもともとグリーンランドの領有について1期目政権時代から強い意欲を示していたが、2期目に入って、その傾向を露骨に表し始めた。同島上空が中国、ロシアから米国に至る大陸間弾道弾（ICBM）の飛行ルートに当たっているという安全保障上の観点から、この島に注目したのが一点。だが、そればかりでなく、ビジネスマン上がりのトランプ氏らしく、島にある天然資源や北極海航路の確保にも着目した。北極海にはすでに最大の沿岸国ロシアのほかに、北極評議会（北極海に面した8カ国で構成）のオブザーバー国でしかない中国も強い進出意欲を見せているので、米国は両国に対抗する上からも同島の地政学的重要性を認識したようだ。
中国は当初、グリーンランドの資源に関心を示し、国有企業をオーストラリアにかませて開発を進めている。現在、同島に入っているオーストラリアの資源開発企業は「エナジー・トランジション・ミネラルズ（ETM）」と「タンブリーズ・マイニング（TM）」。TMの方は米国とデンマーク政府に説得されて中国資本は入っていないが、ETMのプロジェクトには中国の大手国有企業「盛和資源控股公司」が参入。ETMの株式12.5％を取得し、レアアースの採掘事業に参画しているという。中国は現在、レアアース精錬で世界の9割を抑えているが、さらにその戦略物資としての価値を高めるため、国内以外でも同資源占有を図っているようだ。
トランプ大統領はこうした中国の独占が許せないようで、2月4日、日本やEUなど55カ国・地域の閣僚を集めて重要鉱物、実質的にはレアアースの安定供給を目指す国際会議をワシントンで開いた。最低価格を設定して中国に圧力をかけると同時に、中国抜きのサプライチェーンの構築を急ぎたい考えのようだ。トランプ氏がグリーンランド領有に意欲を見せるのはこの資源狙いに大きなウエートがある。同島にはレアアースにとどまらず、ウランや亜鉛もある。一方、中国は同島に定期的に観光客を送るとともに、国有企業の「交通建設公司」が同島での飛行場建設プロジェクトへの入札をデンマーク政府に打診している。
北極海への関与については、親中国の香港誌「亜洲週刊」が最近、面白い記事を掲載した。それは、中国の北洋軍閥であった段祺瑞政権が1920年のパリ会議で調印された「ノルウェー領スヴァールバル島の取り扱いに関する多国間条約（1925年発効）」に参加、調印していた事実を明らかにしたこと。それ以前、欧米諸国民が同島に自由に立ち入っていたため、関係国間で改めて条約を締結。ノルウェー領土と決めたものの、従来のいきさつから条約加盟国民はノルウェーの管理を受けず自由に入島できることを保証した。したがって、条約締結に加わった中国人も現在、「自由にスヴァールバル島に入り、居住、研究ができる権利を持つ」のであり、北極海に関しても「関与の法的根拠はある」と主張している。中国は100年前の、しかも一軍閥が参加した条約を根拠にして今後、北極海進出を正当化してくるようだ。
＜ドンロー主義と各国対応＞
トランプ大統領は2月初めに開かれた政財界のパーティーの中で、「カナダは（米国の）51番目の州、グリーンランドは52番目、ベネズエラは53番目の州になる）などと述べ、列席者を驚かせた。半分冗談なのであろうが、それにしても失礼な言い方である。EU諸国はこうしたトランプ氏の傍若無人な態度に不快感を募らせ、米国離れの傾向を強めている。マクロン仏大統領が昨年12月、さらにアイルランドとフィンランドの首相、スターマー英首相が今年1月に相次いで北京を訪問した。中国はデフレ不況の中に真っただ中にあり、現時点での接近で必ずしも経済的な成果が得られるとは思えないが、それでも中国詣でするのは、トランプ米政権への当てつけ、牽制の意味があるのだろう。
EUのフォンデアライエン委員長（首相に相当）は1月17日、サンパウロで開かれた南米5カ国でつくる関税同盟「メルコスル」とEUとの合同会議に出席し、約25年にわたって交渉を続けてきたFTA（自由貿易協定）に調印した。彼女は同月27日にはインドを訪れ、モディ首相と会談。2007年から続けていたFTA交渉で合意に達したことを明らかにした。長い時間をかけてきたFTAの妥結を急いだのは、やたら高関税を乱発するトランプ氏への反発に違いない。ドンロー主義の真の攻撃目標が中国であることは分かっているが、そのカモフラージュのために西側同盟国にも高関税を掛ける姿勢にEU指導者は腹に据えかねる思いを持っているようだ。
トランプ氏は1月下旬、スイスで開かれる世界経済フォーラム（ダボス会議）に出席したが、マクロン大統領は日程をずらしてトランプ氏との接触を避け、フォンデアライエン委員長はグリーンランドに絡む関税上げの脅迫には「断固とした対応策を取る」と明言した。また、カナダのカーニー首相は「大国間のはざまにある国々は、ともに第3の道を創り出す選択肢がある」と述べ、米国を排除した経済、貿易の連携を呼び掛けた。トランプ米政権のドンロー主義は結局、中国ばかりでなく、西側同盟国との信頼関係をもなくし、やがて米国を世界の”孤児“にする恐れすら出てきたのかも知れない。
